上司に退職を申し出ても、「はいそうですか」とスムーズにいくことはありません。
会社は人材を手放したくないですから、引き止めようとするはずです。
なので、強い意思を持って退職の意を伝える必要があります。
また、退職の伝え方や時期などによっては、トラブルになる可能性もありますね。
上司や同僚に迷惑を掛けると、かなり後味が悪くなってしまうでしょう。
去り際に問題を起こさないためにも、円満退社のコツを知っておいてください。
目次
円満退社の定義とは何か？
まず、前提として知っておいて欲しいことがあります。
それは、本当の意味での円満退社は存在しないということです。
自分が会社を辞めるということは、必ず誰かに迷惑を掛けるからですね。
- 仕事の引継ぎで誰かの負担が増える
- 代わりの人材を募集するコストがかかる
- 自分を育てた上司や先輩の苦労が無駄になる
上記のような理由から、100％完璧な円満退社はありません。
それを踏まえた上で、できる限り迷惑を掛けないように心がけるようにしましょう。
このページで目指す円満退職は、以下の条件を満たすものです。
- 笑って送り出してもらえること
- 自分が辞めた後に業務に支障が出ないこと
- 退職後も関係性を続けられること
周りの同僚から笑顔で送り出してもらえたら、気持ち良く退職することができますよね。
そのために、しっかりと引継ぎを行って、業務に何も問題が起きないようにしないといけません。
それ以外にも、退職後も関係性を続けられることは、かなり重要なことです。
たとえば、転職後に取引先と商談をした際に、自社の商品が合わないとしても前職の商品なら提案できるかもしれません。
また、転職先の業務フローに問題が出てきたときに、前の会社のサービスで改善できる可能性があります。
このような協力関係を作れれば、自分にも顧客を紹介してもらえたりするわけです。
いつでも使える人脈を持っていると、それは自分の大きな武器となります。
転職市場でも高く評価されますから、キャリアアップのためにも退職後も関係性を維持するということは非常に大切ですね。
円満に退社することは、自分にとって大きなプラスになるんです。
なので、会社を辞める際には、最大限の注意を払うようにしてください。
退職時のトラブルは非常に多い
転職サイト「エン・ジャパン」が、40代のミドル世代を対象に退職時のトラブルについてアンケートを行いました。
その結果は、以下の通りです。
参照：エン・ジャパン
退職時のトラブルで最も多いのが、「強引な引き止め」となっていますね。
退職を拒否されるだけでなく、脅迫まがいに説得されることもあるようです。
納期が遅れる分の損害賠償を払えとか、懲戒解雇にして退職金を出さないとか、かなり悪質な例を聞いたことがあります。
ただ、退職時の損害賠償の請求は労働基準法に違反しますし、懲戒解雇も犯罪行為がない限りは執行できません。
話が通じない企業に対しては、毅然とした態度で接する必要があるでしょう。
次に多いのが、「自分の後任が決まらない」ということ。
これは40代のミドル世代へのアンケートなので、ある程度の管理職になると後任が見つかりにくくなるのだと思います。
自分が重要なポジションに就いているのであれば、かなり前の段階から余裕をもって退職の意向を伝えなくてはいけません。
思いもしないトラブルが起きる可能性があるので、周到な準備を行ったうえで円満に退社できるようにしてください。
円満に会社を辞めるためには強い決意が必要！
先にも述べたように、上司に退職の意向を伝えたとしても、大抵の場合は引き止められるはずです。
お世話になった上司から頼まれると、すごく断りづらくなりますよね。
ここで強い意思を持っていないと、押し切られて残留するという結果になってしまいます。
会社に残ることになっても、辞めるといった以上は周囲との関係が気まずくなりますし、今後の昇進にも影響するかもしれません。
だから、退職すると決めたらなら、「何が何でも絶対に辞める」という決意をしてください。
そのためには、自分が本当にしたいことは何かを見つめ直さないといけません。
会社を辞める目的がブレてしまうと、自分を見失ってしまいます。
しっかりと自問自答をしてみて、自分を見つめ直すようにしましょう。
上司が引き止めにくい退職理由を考えよう
どれだけ強い決意をしていても、口が上手い上司だと言いくるめられてしまうかもしれません。
なので、上司から反対されにくい退職理由を考えておく必要がありますね。
会社への不満は口に出さない
退職するということは、その会社に何かしらの不満があるでしょう。
「仕事を辞めたい時はどうするべきか？」でも紹介しましたが、給料が安いとか、労働時間が長いとか、ネガティブ要素で退職を決意する人がほとんどです。
でも、会社への不満は口に出さないでください。
なぜなら、不満をを改善する口実で引き止められてしまうからです。
「給料をアップする」「待遇を良くする」などと説得されたら、断る理由が無くなってしまいますよね。
上司に説得材料を与えることになるので、不満を言ってはいけないわけです。
また、それで会社に残ったとしても、本当に待遇が改善される保証はありません。
部下が辞めると上司の評価が下がるので、嘘をついて無理やり引き止めている可能性があるからですね。
騙されて泣き寝入りすることの無いように、不満などは口に出さない方が良いでしょう。
個人的な理由にするのが良い
では、どんな理由が良いのかというと、自分の個人的な事情によるものです。
たとえば、以下のような感じですね。
- 親の介護が必要になった
- キャリアアップのために他の環境へ移りたい
- どうしてもやりたい仕事がある
- 結婚をするので家庭に入る
個人的な事情があって、その会社に残るのが不可能だという流れが理想となります。
これであれば、会社の待遇などは関係ないので、上司としても説得することができません。
ポイントとしては、「できれば会社に残りたい」というニュアンスにすることです。
残りたいけどやむを得ず退職するという口実なら、上司から悪く思われることもないでしょう。
円満退社のためには悪い印象を残さないことが大切ですから、周りの心象を大切にして個人的な理由を伝えるのがベストだと言えます。
スムーズに上司へ退職を切り出すタイミング
話す順番に配慮するのは社会人のマナー
最初に退職の意向を伝えるのは、直属の上司となります。
その上司に決裁権が無かったとしても、最初に相談という形で報告するのが礼儀です。
いきなり部長や社長に話してしまったら、直属の上司の管理責任が問われることになります。
組織が混乱してしまいますから、退職を切り出す順番については非常に大切です。
また、同僚や先輩に相談していて、その噂が上司に伝わるのも良くありません。
裏でコソコソされると気持ちよくありませんし、上司の顔をつぶさないように配慮してください。
トラブル無く退社するためには、周りへの十分な配慮が必要です。
落ち着いて話せる場所を選ぶ
退職の件を伝える場所は、できれば会議室など二人きりになれる場所が良いですね。
誰かに聞かれると厄介ですので、ゆっくりと話せる場所を選びましょう。
タイミングを見計らって、「お話があるのですが」と声をかけて個室へ移動してください。
間違っても、雑談の途中に伝えるようなことをしてはいけません。
たとえば、ご飯を食べて普通に話している中で、「会社を辞めようと思うのですが」などと言ってしまうと、上司は戸惑ってしまいます。
また、小さな会社でスペースが無い場合には、事前に上司にメールを送っておくのも良いでしょう。
「お話があるのですが時間をください」と伝えておけば、上司が場所を用意して話を聞いてくれるはずです。
退職を伝えるタイミングは最低でも1.5ヶ月前に
労働基準法では、退職の意向を伝えた2週間後に会社を辞めることができると定められています。
でも、会社にも都合がありますから、もっと早く伝えるのがマナーですね。
引継ぎや後任の準備なども考慮すると、最低でも1.5～3ヶ月前には上司へ話を切り出すべきです。
就業規則で定められているなら、それに従うようにしてください。
早ければ早いほど良いので、辞める意思が固まったらすぐに伝えるのがベターでしょう。
ただし、会社の繁忙期は避けるようにしてください。
忙しい時期に辞められると迷惑ですし、納期の遅れなどで損害が出てしまうかもしれません。
また、プロジェクトチームの一員ならば、そのプロジェクトが終わるまでは会社に残るべきです。
途中で仕事を放棄して辞めてしまったら、残されたメンバーに多大な迷惑を掛けることになります。
自分にも都合があるかもしれませんが、会社に迷惑を掛けない時期を選ぶのは社会人として当然の配慮です。
会社に大きな不満を持っているなら、「こんな会社どうでもいいや」という思考になりがちですね。
でも、雇用契約を結んでいる以上は、会社のルールに従うようにしてください。
世の中は狭いものですから、変な辞め方をすると業界内に自分の悪い噂が流れてしまうかもしれません。
退職日が決まったら完璧に引継ぎを終わらせる
上司に退職を認めてもらったら、具体的な退職日を決めましょう。
自分の都合を押し付けるのではなく、会社と話し合いをして退職日を決定してください。
退職日が決まったら、先輩や同僚に対して会社を辞めることを話します。
今までお世話になった感謝をしつつ、一人一人に退職の挨拶を行いましょう。
それから、退職日までの間に、引継ぎの作業を終わらせないといけません。
有給の消化が残っている場合は、それを逆算したうえで引継ぎを終わらせるようにしましょう。
後任の担当者が決まっているなら、その人に仕事のすべてを教えてください。
誰にでも分かるように、簡単な業務マニュアルを作成することも大切ですね。
円満退社が不可能な場合もある
どれだけ強い意思を持って退職を伝えたとしても、上司が認めてくれなければ交渉は成立しません。
どうしても上司が認めてくれない場合は、その上の上司や人事部に掛け合うことをおススメします。
自分とつながりの薄い上司なら、特別な感情を抜きにして冷静に話を聞いてくれるはずです。
それでも無理であれば、労働基準監督署へ相談することができます。
ただ、会社を辞めさせないという行為は、労働基準法の違反対象ではありません。
そのため、労働基準監督署に相談しても、その企業へ対応してくれることは無いでしょう。
しかし、「労基に相談しますよ」と言えば、企業への脅しにもなるので退職を認めてくれることがあります。
最終手段としては強行突破しかない
民法では、退職の意思表示をすれば、2週間後には辞められるようになっています。
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から２週間を経過することによって終了する。
引用：民法627条
なので、会社に退職願を内容証明郵便で送付すれば、その2週間後に雇用契約を強制的に解除することができますね。
ここまでくると、円満退社どころではありません。
かなり遺恨を残す結果になってしまいますから、あくまでも最終手段として覚えておいてください。
円満退社であっても規約に注意する
上司が退職を受け入れてくれてスムーズに手続きが進んでも、それで安心してはいけません。
退職時に書かされる契約書によっては、その後の行動が制限される場合があります。
たとえば、「競業避止義務」などがそうですね。
企業では秘密保持の観点から、退職後の一定期間はライバル企業への転職を禁止していることが多いです。
ライバル企業へ入ったら、秘密を漏らしたと判断されて損害賠償を請求されてしまいます。
これは職業選択の自由に反するため認められないことが多いですが、実際の裁判で退職者が負けてしまった例も少なくありません。
ですから、契約書の内容を熟読した上で、サインをしてください。
契約を交わしてしまうと、知らないでは済まされないので注意が必要です。
転職エージェントなら円満退職のサポートをしてくれる
会社を辞めるときに揉めそうだと感じたら、転職エージェントを使って転職活動を行ってください。
キャリアアドバイザーが転職活動を手伝ってくれますが、その際に円満退社のためのアドバイスを受けることもできます。
過去の膨大な転職者のデータを持っているので、どうすればトラブルなく退職できるかという方法を教えてもらえるわけです。
労働基準法などの法律にも詳しいですから、会社に足元を見られて無理に引き止められる心配はありません。
悪質な会社だと退職時に損害賠償を請求することもありますが、転職エージェントのサポートがあれば負けることは無いでしょう。
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自分一人で活動するよりも圧倒的に効率が良いですから、積極的にエージェントを利用するべきですね。
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