ボーナスの支給後に退職しても良い?ボーナス転職を成功させる2つのポイント

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今の会社を辞めるときに、「ボーナスをもらってから」と考える人は少なくないでしょう。
退職してからもお金が掛かるので、もらえるものはもらいたいと考えるのは当然だと思います。

でも、ボーナス前に退職を伝えると減額される可能性がありますし、ボーナス直後に辞めるのは印象が悪くなってしまいますね。
ボーナス前後の退職はタイミングが難しいので、よく考えなくてはいけません。

ここでは、ボーナス時の退職について解説をします。

会社がボーナスを支給する意味について考えよう

そもそも、ボーナスとは、どういった趣旨で用意されているのかを知っていますか?
会社が余分なお金をくれるのではなく、ちゃんとした意味があって配っているものです。

その目的とは、以下の2つがありますね。

  • 社員の労をねぎらうための特別報酬
  • 会社にとっての人件費の調整

まず一番の目的は、頑張った社員に対するご褒美としてですね。
半年間の査定期間の結果に応じて、その報酬として年に2回のボーナスがあります。

会社によって独自の計算式があって、「給与×○ヶ月分×個人評価」といった感じで報酬額が出されるようです。
中小企業とかだと、社長の一存で決定することもありますね。

そして、もう一つの目的は、会社の人件費の調整です。
ボーナスは必ず出さなくてはいけないものではなく、会社の業績が良い時にだけ支給することができます。

そのため、業績が思わしくなくて経費を削減したい時には、ボーナスの減額や全額カットなどが行われるわけです。
毎月の給与は義務なので手軽にカットできないため、ボーナスを使って人件費を調整するということですね。

従業員はボーナスをもらう権利がある

先述の通り、ボーナスは頑張った社員に対するご褒美という位置づけがあります。
そのため、退職する予定であっても、査定期間に結果を出したならボーナスを受け取る権利があるわけです。

これは正当な権利ですから、辞めるからといって遠慮する必要はありません。
退職時にはボーナスを諦めるという人も多いですが、それだと勿体ないので受け取ることを前提に考えるようにしましょう。

ただし、会社の就業規則において、「退職予定の人にはボーナスをカットする」という文言があったり、「ボーナス支給日に在籍していること」などと決められていることがあります。

また、ボーナス支給額は会社の業績に左右されるので、支給条件を満たしていても業績が悪ければ全額カットになる可能性も否定できません。
なので、退職時には会社の状況も確認しておくと良いでしょう。

退職する前に会社の賃金規定を確認する

ボーナスの支給条件については、会社によって規定が異なります。
なので、退職する前に就業規則の賃金規定を確認するようにしてください。

確認するポイントは、以下の通りですね。

  • 支給日に在籍している必要があるか
  • 退職予定でも支給されるのか(減額はあるか)
  • どの査定期間分が何月に支給されるのか

どの会社でもそうですが、「ボーナス支給日に在籍していること」を条件としていることが多いです。
査定期間に大きな成果を出したとしても、支給日に辞めてしまっていると無効になる可能性があります。

就業規則に明記されていない場合、過去の慣例としてそうなっていれば法的にも支払う必要はないとされています。
自主退職でなくても、解雇・契約満了、定年退職でも同様です。

ボーナス支給日に有給消化中の場合には、会社に籍は残っているのでボーナスを受け取る権利がありますね。
会社によって判断が異なることがあるので、事前に確認をしてください。

気を付けたいのが、退職が決まっている人に対して、ボーナス支給があるかどうかですね。
この場合であれば、満額支給されないケースが多いです。

ボーナスには、「過去の成果に対する報酬」と「将来に対する期待」の2つの意味があります。
過去の成果に対しては受け取る権利がありますが、将来への期待分はカットされることが多いです。

でも、全額カットまではされず、2割分くらいのカットで落ち着くことが多いでしょう。
満額を受け取りたいなら、ボーナスの支給後に退職届を出すといった工夫が必要となります。

あとは、どの査定期間分が何月に支給されるかということですね。
査定期間中に実績を出していなかったり、病気で長期休暇などを取っていると、大した金額が支給されない可能性が高いです。

それだったら、さっさと辞めて転職したほうが良いでしょう。
おおよその金額を計算しておかないと、支給後に落胆してしまうかもしれません。

先輩や同僚などに、前回のボーナス金額を聞いてみるのが良いですね。
どれくらいの成果でどんな金額になるのかを知れば、自分がもらえる金額も予測することができるはずです。

転職のスケジュールを立てるためにも、ボーナス金額の計算は必須だと思います。

満額もらうならボーナス支給後に退職届を出す

ボーナスをもらってから辞めるのなら、支給されてから退職届を出すことが望ましいです。
先述の通り、退職予定者だと減額されることがありますし、満額もらうためには支給後に退職を申し出なくてはいけません。

ボーナス額は会社の業績も加味されるため、不当に減額されても異議を申し立てるのは難しいです。
余計なトラブルを避けるためにも、ボーナスをもらってから退職手続きを進めるようにしましょう。

退職が早いほど転職先のボーナスを最大化できる

ボーナスの査定期間は6ヶ月が一般的で、その期間の成果が金額に換算されて支給されます。
転職すると査定期間の途中に入社しますから、最初のボーナスの金額は少なくなりがちですね。

転職先への入社が遅れるほど査定期間も短くなるので、それに応じてボーナス額も下がってしまうわけです。
だから、今の会社でボーナスをもらってすぐに退職手続きを進めることで、受け取れる金額を最大化することができるでしょう。

以下は、マイナビで紹介されていたボーナス転職のスケジュールです。

参照:マイナビ

夏のボーナス(6月支給)なら、6月に退職届を出して7月に退職することになります。
そして、8月から転職先へ入社すれば、4か月の査定期間を確保することができるわけですね。

冬のボーナス(12月支給)なら、12月に退職届を出して1月に退職します。
2月から転職先へ入社することで、4か月の査定期間を確保することができるでしょう。

ただ、ボーナスの計算は「給与×○ヶ月分×個人評価」が一般的なので、転職先の給与が今よりも高い場合だとボーナス額も跳ね上がることがあります。

それなら、今の会社のボーナスを諦めて早く入社したほうが、受け取れる金額が多くなるかもしれません。

それは、ケースバイケースなので、状況を見て退職時期を判断する必要があると思います。

ボーナス転職をするときに意識するべき2つのポイント

引き継ぎは完璧に終わらせる

ボーナス後に退職すると、もらい逃げの印象を与えるか不安になりますよね。
でも、ちゃんと引き継ぎをして職場に迷惑を掛けなければ、反感を買うことはありません。

自分が抜けた後でも業務が滞りなく進むように、後任の担当者に仕事を引き継ぐようにしてください。

それをしなければ、かなり印象が悪くなってしまうでしょう。
ちゃんと引き継ぎをせずにボーナスだけもらって逃げたとなったら、残された上司や同僚はどう思うでしょうか?

業界内は狭いですから、自分の悪い噂が転職先にも伝わるかもしれません。
そうなると、仕事をする上で支障が出る場合もあるので、できる限り印象を良くしてから辞める必要があります。

今までお世話になった会社なので、恩を仇で返すような印象を与えないことが大切ですね。

内定から入社までにモタモタしない

在職中に転職活動を行う場合、内定をもらったらスムーズに入社しなくてはいけません。
内定から入社までは、1~2ヶ月くらいが一般的なので、それ以上の時間が掛からないようにしてください。

予定よりも早く内定が出てしまうと、現職のボーナス支給日よりも早く入社する必要が出てくることがあります。
そういった時には、現職のボーナスを諦めるといった選択肢も考えましょう。

ボーナスをもらうために3ヶ月以上も入社を先延ばしすると、内定を取り消されるかもしれません。
少しでも早く転職先に入社して慣れることが大切ですし、そこで結果を出せばボーナスも期待できるでしょう。

なので、目先のお金にとらわれて、転職のチャンスを逃さないようにしてください。

以上、ボーナスをもらってから退職するときの注意点を紹介しました。

ボーナスは社員に与えられた権利ですから、受け取ってから辞めても問題はありません。
しかし、退職する異常はマナーを守る必要があるので、気を付けるようにしましょう。

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